熱中症による救急搬送者が急増しており、2025年6月16日～6月22日の間で全国で約8，600人が救急搬送されたと総務省消防庁が発表しました。
前週より7，600人以上増加し、昨年同時期の3倍以上の値になっています。
総務省消防庁「令和5年（5月～9月）」の熱中症による救急搬送状況によると年代別では65歳以上が54.9％と多くなっていますが、熱中症は幅広い年齢で発症していることもわかります。
熱中症の治療では、
軽症（Ⅰ度）めまい、立ちくらみ、筋肉のこむら返り、汗が止まらないなどの症状があります。
この場合、
・涼しい場所へ移動
・衣服をゆるめ、体を冷やす
・水分、塩分の補給
など現場での対応が可能です。
中等症（Ⅱ度）頭痛、吐き気、脱力感、意識がぼんやり、体温上昇などの症状があります。
この状態では医療機関での治療が必要です。（通院、外来で済むことが多い）
・上記の冷却＋水分補給に加えて点滴が行われることが多いです。（生理食塩水など）
・症状が改善するまで安静、経過観察。
重症（Ⅲ度）意識障害、けいれん、呼びかけに反応しない、40度以上の高体温
すぐに救急搬送し、入院、集中治療が必要
・集中治療室（ICU）などで体温管理
・冷却療法（氷水に浸す、水をかける＋扇風機）
・輸液管理、呼吸管理、内臓機能サポート
ここで疑問に思うことがあります。
重症となれば入院をするケースが多くなると思うので、医療保険等の入院給付金の請求をしていけばよいのですが、中等症で外来で点滴をした際には医療保険から給付金がもらえないかと考えます。
なかには、救急搬送されたが中等症で点滴だけ受けて治療を終わるケースもあるかと思います。
しかし、多くの医療保険の場合、入院もなく、手術も受けていない状況で給付金をもらうことは難しいかと思います。
損害保険の商品や、短期少額保険などで一部対応しているプランもありますが、生命保険会社の医療保険商品で対応しているプランはかなり限定的になります。
一部の商品では、医療保険の中の「特定損傷特約」という保障のなかで、熱中症で点滴注射を受けた際には一時金が給付されるというものがあります。
今年の夏はかなり厳しい暑さになると思うので、これから医療保険を見直そうと考えている方は、熱中症の保障まで準備できている医療保険も検討してみてはいかがでしょうか？
